Golf DTVを検討するうえで「実際どのくらいお金がかかるの?」は多くの方が気になるポイントです。この記事では、費用を4つのカテゴリに分けて整理します。金額は変動要因があるため、考え方と目安のお伝えに徹します。
Golf DTVの費用は4つに分けて考える
| カテゴリ | 内容 |
|---|---|
| ① ビザ申請費 | タイ政府へのビザ申請料 |
| ② 残高証明要件(保有資産) | 申請時に口座に必要な金額 |
| ③ サポートサービス費 | 受入レター取得・書類準備のサポート費用 |
| ④ 渡航後の現地コスト | タイでの滞在・ゴルフ費用 |
① ビザ申請費
DTVのビザ申請料は10,000タイバーツ(2026年5月時点)です。円換算では為替レートによって変わりますが、概ね4〜5万円前後を想定する方が多いです。
これは申請ごとに発生する費用です。Golf DTVの5年間の有効期限中に再申請が必要になった場合は再度かかります。
国籍による申請料の免除: 韓国・マレーシア・シンガポール・チュニジア国籍の方は、タイ政府との二国間協定により申請料が免除(0円)になります。日本国籍の方には適用されません。詳細は国籍別DTV申請料の特例をご覧ください。
② 残高証明要件(保有資産)
DTVの申請要件として、銀行口座に500,000タイバーツ以上の残高が必要です(英文の残高証明書で証明)。これは「支払う費用」ではなく「口座に持っている必要がある資産」です。
円換算の目安:
- 500,000タイバーツ ≒ 約200〜220万円(為替により変動)
この資産は申請後に自由に使えなくなるわけではありませんが、申請時点での残高として証明できる状態が必要です。銀行取引明細書(直近3ヶ月)も合わせて提出を求める大使館が増えているため、急場での一時的な入金より、普段から口座残高を安定させておく方が望ましいです。
③ サポートサービス費
Golf DTV申請において、独自のコストとなりやすいのが受入レター取得のサポート費です。
受入レターはタイのゴルフ施設が発行する書類で、Golf DTVの核心書類です。日本から施設に直接依頼する場合は言語・手続き面のハードルがあるため、Golf DTV専門のサポートサービスを利用するケースが多いです。
サポートサービスの費用は各社・プランにより異なります。Golf DTVページでサービス内容と費用の詳細をご確認ください。
④ 渡航後の現地コスト
タイ滞在中の費用は生活スタイルと滞在期間によって大きく異なります。参考として主な費用項目を挙げます。
生活費の目安(月額・個人差あり)
| 費用項目 | 概要 |
|---|---|
| 宿泊費 | 月単位の賃貸(コンドミニアム)は場所によって幅広い |
| 食費 | タイ料理中心なら日本より安く生活できる傾向 |
| 交通費 | バンコク市内はBTSやグラブが安価 |
| 健康保険 | 海外滞在用の保険加入を推奨 |
ゴルフ費用の目安
| 費用項目 | 概要 |
|---|---|
| グリーンフィー | 日本よりリーズナブルなコースが多い |
| キャディーフィー | タイはキャディー付きが一般的 |
| ゴルフ用具レンタル | ほとんどのコースで対応可能 |
タイはゴルフのコストパフォーマンスが高く、日本と比べて安くプレーできるコースが多いことが特徴です。
費用の変動要因
Golf DTVの費用全体は以下の要因で変わります。
- 為替レート:タイバーツと円のレートによりビザ申請料・残高要件の円換算が変わる
- 滞在期間:1回の渡航が長いほど現地コストは高くなるが、1日あたりのビザコストは薄まる
- 滞在場所:バンコク都心か地方か、ホテルか賃貸コンドかで大きく変わる
- サポートサービスの選択:自力で手続きするか、サービスを利用するかで変わる
コスト視点での判断基準
Golf DTVのコストを「高い」「安い」と判断する際の視点として:
5年間で複数回利用する想定なら割安感がある 一度DTVを取得すれば5年間・マルチプルエントリーで使えます。年に1〜2回、1〜3ヶ月タイに滞在するライフスタイルを想定するなら、1回あたりのビザコストは低くなります。
タイのゴルフ・生活コスト自体は日本より抑えやすい 渡航後の現地コストは、日本と同等かそれ以下の生活水準を維持できるケースが多いです。
まとめ
- ビザ申請料:10,000タイバーツ(固定)
- 残高証明要件:500,000タイバーツ以上を口座に保有(費用ではなく資産要件)
- サポート費:サービス内容により異なる(Golf DTVページで確認)
- 渡航後の生活・ゴルフコスト:滞在スタイルにより変動、日本より低コストになりやすい
費用についての個別相談はGolf DTVページからどうぞ。申請の全体の流れはGolf DTV申請ロードマップで確認できます。
本記事はタイのDTV制度の一般的な情報をもとに作成しています。費用は変更される場合があります。申請前に公館の最新案内をご確認ください。最終更新:2026年5月