Golf DTVの検討段階でよく浮かぶ疑問を10個まとめました。申請前の不安解消にお役立てください。


Q1. ゴルフが下手でも申請できますか?

はい、申請できます。

Golf DTVはゴルフの技術レベルや実績を問いません。ハンディキャップの証明書や競技成績も不要です。「タイのゴルフ施設での活動を目的として渡航する意思がある」ことが申請根拠であり、ゴルフを始めたばかりの方、ゴルフ経験が浅い方でも申請の支障になりません。


Q2. ゴルフをしなくてもGolf DTVで入れますか?

申請時の根拠はゴルフ活動ですが、タイ滞在中の行動すべてがゴルフに制限されるわけではありません。DTVは「活動根拠」によって申請するビザであり、滞在中の旅行・観光・日常生活を制限するものではありません。

ただし、申請根拠とした活動(ゴルフ)に対して実態が全くない状態が続くと、次回の申請や入国時に問題になる可能性があります。申請の趣旨に沿った活動を実態として持つことが望ましいです。


Q3. 残高証明の500,000バーツはずっと口座に置いておく必要がありますか?

残高証明は申請時点での残高を証明するものです。ビザ取得後も常時500,000バーツを維持する義務が法律上定められているわけではありません。ただし、DTVの更新申請や次の渡航時にも残高証明が必要になります。

また、申請前に大きな金額を一時的に入金してすぐ引き出す「一時的な残高積み上げ」は、銀行取引明細書で確認される場合があります。直近3ヶ月の取引履歴が通常の状態であることが重要です。


Q4. 家族と一緒にタイに住みたい場合はどうなりますか?

DTVは個人単位での申請です。家族それぞれが個別に申請する必要があります。配偶者や子どもに自動的に同等の滞在資格が付与されるわけではありません。

家族全員で長期滞在を検討している場合は、それぞれの申請条件(特に残高証明や活動根拠)を個別に確認する必要があります。


Q5. DTVで180日以上タイに滞在したい場合はどうしますか?

DTVの1回の入国で滞在できる期間は最大180日です。180日を超えて継続滞在したい場合は、一度タイを出国してから再入国することで新たに最大180日の滞在が可能になります。

DTVは5年間マルチプルエントリーなので、この「出国→再入国」を複数回繰り返すことができます。ただし、タイのイミグレーションが「実質的な常住」とみなすような入国パターンについては注意が必要です。


Q6. タイでリモートワークはできますか?

DTVのWorkcationルートは、海外の雇用主・クライアントへのリモートワークを根拠とした申請です。Golf DTVはSoft Powerルートでの申請ですが、取得するビザの中身(DTV)は同じです。

DTV保有中に海外(日本)のクライアントや雇用主に対してリモートワークをすることについては、DTV制度の設計上は想定内とされています。ただし、タイのクライアント・企業への業務提供はタイ国内での就労とみなされる可能性があり、別途確認が必要です。


Q7. ビザの更新はできますか?

DTVの有効期限は5年間ですが、これはビザスタンプ自体の有効期限です。5年経過後に引き続きDTVを使いたい場合は、改めてDTVを申請することになります(更新ではなく新規申請の形式)。

5年の期間中は、1回の入国で最大180日、出入国を繰り返しながら利用できます。


Q8. 申請はオンラインでできますか?

タイ政府のThai e-Visaシステムを通じてオンライン申請に対応している大使館・領事館があります。ただし、すべての大使館・領事館がオンライン申請に対応しているわけではなく、窓口持参が必要なケースもあります。申請予定の大使館・領事館の最新案内をご確認ください。

書類の詳細についてはDTV必要書類一覧を参照してください。


Q9. 受入レターは自分でゴルフ場に依頼できますか?

技術的には可能です。ただし、タイのゴルフ場に英文でレターを依頼する際には、言語の壁・書式の要件・施設側の対応状況などにより、スムーズに進まないケースがあります。

Golf DTV専門のサポートサービスを利用することで、実績のある施設からの確実な受入レター取得が期待できます。詳細はGolf DTVページをご確認ください。


Q10. 申請から取得まで何日かかりますか?

目安として:

プロセス 所要期間
受入レター取得 2〜4週間
残高証明書の発行 数日〜1週間
大使館での審査 1〜3週間程度

受入レターが最も時間がかかるため、渡航希望日の2ヶ月前には動き始めることを推奨します。全体の流れはGolf DTV申請の流れで確認できます。


その他の疑問について

上記以外の疑問や個別の状況については、Golf DTVページからの無料相談をご活用ください。


本記事はタイのDTV制度の一般的な情報をもとに作成しています。要件は変更される場合があります。申請前に公館の最新案内をご確認ください。最終更新:2026年5月